能登半島地震で避難生活を送った石川県の奥能登４市町の約１５００人を対象に、医師や臨床検査技師らがエコノミークラス症候群の検診を実施したところ、原因となる血栓が８・８％の被災者から見つかった。一般的に血栓が見つかる割合は２～４％とされる。検診にあたった医師らは、当初の避難生活の厳しい環境が要因とみている。
検診は１月８日～４月２９日、被災者１５４８人に実施。脚にエコー検査をした結果、１３６人（８・８％）に血栓があった。自治体別にみると、輪島市が７６１人中６１人（８・０％）、珠洲市が２９２人中３３人（１１・３％）、穴水町が２９２人中２９人（９・９％）、能登町が２０３人中１３人（６・４％）だった。
検診を行った「エコノミークラス症候群予防・検診支援会」の医師らによると、災害と関係ない一般の人が対象の場合、血栓が確認されるのは２～４％で、能登半島地震の被災者はこれを大幅に上回っていた。
２０１６年の熊本地震では、余震を恐れて車中泊をした人が多かった。熊本県の最新の統計によると、同症候群で５４人が入院（うち１人死亡）。このうち４３人が車中泊をしていた。
今回の地震でも、輪島市門前町の避難所に身を寄せていた７４歳の男性が４月２４日、同症候群で亡くなった。男性が地震直後に滞在した避難所は混み合い、寝具は限られ、夫婦で１枚の布団を使用。寝返りが打てないなど、休息は十分に取れず、配布された飲料水だけでは、水分の摂取も足りていなかったとみられる。
一方、石川県七尾市の恵寿総合病院が１～２月、手術前の入院患者や脚のむくみを訴えた患者１５５人を検査したところ、３７人（２３・９％）から血栓が見つかった。昨年同時期の検査では８・４％で、西沢永晃・心臓血管外科長は「避難所生活や車中泊の影響があるのだろう。３月以降も、血栓が見つかる人は多い傾向にある」と話す。
県や市町は、十分な水分摂取や運動、血流をよくする弾性ストッキングの利用など、対策を呼びかけるチラシを被災者に配るなどし、予防に取り組んでいる。
奥能登で検診を続けた支援会会長の榛沢和彦医師（新潟大特任教授）は、「発災後早期に多くの血栓ができ、今も残っている場合がある。自覚症状はほぼなく、血栓が大きくなれば死亡に至る恐れがある。早期発見、治療が重要だ」と指摘している。
◆エコノミークラス症候群＝脚の静脈にできた血の塊（血栓）が肺の血管に詰まる病気。激しい胸の痛みや息苦しさを招き、死亡することもある。同じ姿勢を続けることや水分不足で発症のリスクが高まる。