盗撮の被害が後を絶たない。ネット上に無数にある「有料盗撮動画サイト」では、実際に盗撮された本物の動画が売り捌かれている。そんな鬼畜な盗撮犯たちの手口と素顔を追った。新しく施行された撮影罪によって、彼らは駆逐されるか。 ◆販売サイトは3年で10億！闇が深い日本の盗撮内情 「女子風呂隠し撮り」「JKパンチラ」。刺激的な言葉が次々と目に飛び込んでくる。ネット上に氾濫する「盗撮動画販売サイト」の中身だ。単品販売のほか、4000～1万円の月額制もあり、安価に視聴できてしまう。 「トイレ、風呂、脱衣所などさまざまなジャンルが存在しており、マニアから人気を集めています。ヤラセ動画もありますが、こうした有料サイトでアップされているものには本物も多く交ざっていて、盗撮を取り巻く問題の本質はここにあります。一度アップされてしまうと、半永久的に残り続けてしまうのです」 こう語るのは竹輪次郎氏。報道番組で20年以上盗撮犯を追いかけているテレビディレクターだ。竹輪氏いわく、こうしたサイトは「とんでもなくカネのなる木」だという。 ◆動画サイトの運営グループは摘発されないのか 「とある動画サイトを運営していたグループは、2年半で10億円を売り上げていました。沖縄に“作業場”を借り、盗撮犯から購入した映像を編集。こうして組織ぐるみで運営しているケースは多いです」 なかには「老舗」と言われるサイトもあるが、なぜ長年放置され続けているのか。 「サーバーを海外に置いているからです。国外に拠点がある組織を捜査するには、現地の警察に協力を依頼する必要があります。複数の国のサーバーを経由することもあるため、それぞれの国に捜査協力を依頼していたら、途方もない時間がかかります。実質、ほぼ摘発ができないのです」 ◆「プロ盗撮師」たちはスマホではなく小型カメラを使う そんな中、スマホのカメラ機能の向上により盗撮行為は年々増加。警察庁の発表によると、去年1年間の全国の検挙件数は約5700件に上り、過去最多を更新した。 しかし、動画をカネにする「プロ盗撮師」たちはペン型やUSB型などの小型カメラを使う。その状況に歯止めをかけるべく、今年7月13日より施行されたのが「撮影罪」だ。 「性的な姿を盗撮する行為のほか、その画像をインターネットなどで公開したり、保管したりすることが処罰の対象になります。撮影行為には最大3年の懲役または300万円以下の罰金が、画像の公開などの行為はさらに重い最大5年の懲役、または500万円以下の罰金が科されます」