能登半島地震の被災地支援のため、阪神大震災の被災地のボランティア団体も現地で支援活動や情報収集を始めた。認定ＮＰＯ法人「日本災害救援ボランティアネットワーク」（兵庫県西宮市）では、スタッフら１２人が６～８日にかけて石川県七尾市などを訪れ、被災状況の確認や被災者のニーズの聴き取りを行った。
「被災者の疲労が日に日に濃くなり、断水で水が足りず、トイレ事情なども深刻になっている」と、現地を訪れた同法人の寺本弘伸常務理事（６１）は状況を語る。小中学校や公民館などの避難所を中心に計１０カ所を訪問。水や食料、燃料などの物資を届け、運搬の手伝いなどを行った。
被害を受けた自宅の片付けや、物資の運搬、避難所の運営など必要な支援は山積。着の身着のまま避難し、着替える下着がないというニーズも多く、早急に下着を送る手配を進めるという。
また、阪神大震災のときと同じく、厳しい寒さで体調を悪くしたり、感染症が流行したりと健康状態の悪化も懸念され、「一刻も早い支援の必要性を痛感したが、道路の亀裂が非常に多い。特に橋の両側の段差が深いため、移動に危険が伴う」と寺本さん。半島という地形上、アクセスの経路が限られており「必要な支援を必要な場所にどう届けていくかが課題」とする。
個人でボランティアに参加する場合は、原則として現地の災害ボランティアセンターに登録する。現地の災害ボランティアセンターで受け入れが始まれば、同法人では地元でボランティアを募り、被災地へ送る「ボランティアバス」の手配なども検討しているという。寺本さんは「現地のニーズに沿った支援を、長期的に継続していくことが大切だ」と話す。