戦没者遺骨のＤＮＡ鑑定を迅速化するため、厚生労働省は２０２４年度、独自に開発したソフトウェアを導入し、収容した遺骨と国内の遺族から募った検体を照合するスピードを上げる。高齢化する遺族のもとに、より多くの遺骨を返還することを目指す。
同省は１９９９年度から、収容した遺骨からＤＮＡを抽出し、２０１６年度からデータベース化。子孫に遺伝情報を伝える「常染色体」については、専用ソフトで遺骨と遺族のＤＮＡの一致状況を調べている。しかし地中や海中に取り残された遺骨はＤＮＡ情報が欠損していることが多い。身元特定には、父から息子に遺伝する「Ｙ染色体」や、母から子どもへの「ミトコンドリアＤＮＡ」も調べる必要があるが、これら二つはデータを目視で確認するため、照合に時間を要していた。
同省は２１年度から約７１００万円を計上し、残る二つのＤＮＡも照合できるソフトの開発に着手。２４年度から運用を始めることなどで、２１年度までの３年間は約２４００件だった鑑定件数を、２２～２４年度は１・５倍の３６００件とする。
ただし遺骨の身元特定には遺族の協力が不可欠だ。同省はＤＮＡの抽出を始めてから１２３９柱の身元を特定してきたが、収容したものの誰か分からない遺骨は１万２８０４に上る。
同省の「戦没者遺骨鑑定センター」でセンター長を務める信州大の浅村英樹教授（法医学）は「より多くの遺族からＤＮＡが提供されれば、身元が判明する可能性が高まる」と話す。