全国でインフルエンザ感染が異例のスピードで拡大している。沖縄県は夏季では４年ぶりとなる注意報を発令し、例年より２～３カ月程度早く９月に流行期に入った自治体も続出。免疫力の低下や、今年５月からの新型コロナウイルスの５類移行による人流の活発化などが背景にあるとみられる。
厚生労働省の統計によると、コロナ禍で外出自粛などが行われた令和２、３年はインフルエンザの流行は収まっていたが、昨年１２月から状況が変化。全国の定点医療機関から報告された１機関当たりのインフルエンザの患者数は、流行の目安とされる１人を超える状況が続いている。
今年９月１０日までの１週間は前週比７５％増の４・４８人に上った。都道府県別で最も多いのは沖縄県で１３・４３人。基準値とされる１０人を超えたことから、１４日に注意報を発令した。
福井県では１・４１人の患者が報告された。前週の倍近くに増え、流行期に入った。９月に流行期に入るのは６年ぶりで、例年より２カ月早いという。
高知県も前週の５倍超の３・１１人に急増し、流行期入り。県内の乳幼児施設では園児など１０人が感染し、集団発生が確認された。
東邦大の舘田一博教授（感染症学）は、「インフルエンザにかからずに免疫力が低下していることに加え、人の動きが活発して感染リスクが高まっている」と指摘。「コロナとインフルエンザを同時に検査できるようになって、インフルエンザの流行が見えやすくなった」とも語る。
その上で、手洗いやうがいなどの基礎的な予防対策を呼び掛け、「発熱したら医療機関を受診し、投与薬を活用してほしい」としている。