大正１２（１９２３）年に発生した関東大震災から１００年。首都圏を中心に、大きな揺れと火災、津波に見舞われ、犠牲者は１０万人を超えた。この出来事を忘れまいと、地震が起きた９月１日は「防災の日」と定められた。この日を前に、改めて震災の実相を心に刻み、記憶と教訓をつなぎながら、命を守る取り組みへの一助としたい。
関東大震災は相模湾の海底に延びる「相模トラフ」で発生した。相模トラフでは、フィリピン海プレートと呼ばれる海側のプレート（岩盤）が、日本列島がある陸側のプレートにぶつかり、沈み込んでいる。蓄積したひずみが、限界に達すると断層破壊が起きる。こうしたメカニズムで、巨大地震が繰り返し起こってきた。
地震が起きたのは大正１２年９月１日（土曜日）の午前１１時５８分だった。マグニチュード（Ｍ）は７・９とされる。当時の震度階級は６が最大だったが、広範囲で震度７～６相当の揺れに見舞われたとみられ、規模の大きな余震も起きた。
内閣府などがまとめた資料によると、人的被害、住家被害は主に１府９県（当時は東京府）に及んだ。
関東大震災の被害を特徴づけるものが火災だ。
犠牲者約１０万５千人のうち、約９割の死因が焼死。発生時間が昼どきで多くの家庭が火を使っており、台所などから上がった火の手は、台風の影響による強風にあおられて燃え広がった。竜巻のように火災が吹き荒れる「火災旋風」にも襲われた。
神奈川県の山間部などでは土砂災害も多発。津波も伊豆半島東岸や相模湾沿岸、房総半島などを襲った。
関東大震災から１００年。この間、列島は阪神大震災や東日本大震災をはじめ、数々の地震に見舞われてきた。近い将来には、首都直下地震や南海トラフ巨大地震が発生する確率も高い数字で示されている。高層建築物の増加、インターネットをはじめとした通信の発達、交通事情の変化に伴う帰宅困難者など、関東大震災当時から大きく事情も変わっている。もちろん、地震だけではなく、台風や豪雨に伴う風水害、土砂災害への懸念もある。
いわば「災害列島」で命を守るため、まずはそれぞれが日々の備えを見直すことが必要だ。